客先常駐をやめたいときに、求人票のどこを見るか｜契約の形で分ける

客先常駐をやめたい、と思って求人を探し始めると、最初に行き詰まるのは検索条件のところです。条件そのものはあります。ただし、サービスごとに呼び名が違い、指しているものも違います。dodaには「客先常駐なし」があり、ギークリーには「自社内開発メイン」と「自社サービス保有」が別々にあります。

そして、この違いは小さくありません。ギークリーで「自社内開発メイン」は5,757件、「自社サービス保有」は19,696件です。同じサービスの中で3.4倍ちがいます。働く場所の条件と、会社が製品を持っているかの条件は、別のものを数えています。

この記事は、条件の読み分けと、求人票から客先常駐の有無を確定させる手順を扱います。対象は実務経験のあるITエンジニアです。いまの働き方が良いか悪いかの話はしません。変えたいと決めた人が、変えられる求人をどう見分けるかだけを書きます。

条件の呼び名はサービスごとに違い、指しているものも違う

当サイトが掲載している15社の求人検索を見ると、常駐から抜けたい人に関係する条件は次のように分かれていました。

サービス	用意されている条件	その条件が指しているもの
doda	「客先常駐なし」「自社開発（自社サービス）」	働く場所と、作るもの
paiza転職	開発内容タイプ（自社製品／受託開発（自社内開発）／受託開発（社外常駐））	契約と場所の組み合わせ
ギークリー	「自社内開発メイン」5,757件／「自社サービス保有」19,696件／「プライム案件メイン」4,171件	働く場所／会社が製品を持つか／商流
ウィルオブテック	「自社製品/自社サービス」2,000件／「受託」1,640件	作るもの
レバテックダイレクト	求人タグ「自社サービスあり」	会社が製品を持つか
Findy	「自社サービス開発」「SIer・SES歓迎」	作るもの
テックゴー	なし（絞り込みは職種・スキル・エリア・年収・企業の5軸）	—

指しているものは、大きく4つに分かれます。

1. 働く場所 — 客先常駐なし／自社内開発メイン／受託開発（社外常駐）
2. 作るもの — 自社製品・自社サービス／受託
3. 会社が製品を持っているか — 自社サービス保有／自社サービスあり
4. 商流 — プライム案件メイン（元請けかどうか）

3を1と読み違えると外します。会社が自社サービスを持っていることと、自分がその開発に配属されることは別だからです。冒頭のギークリーの数字がそれを示しています。自社サービス保有は19,696件あるのに、自社内開発メインは5,757件しかありません。残りの約14,000件は、自社サービスを持つ会社の、自社内開発がメインではない求人です。

条件が1つも用意されていないサービスもあります。テックゴーの絞り込みは職種・スキル・エリア・年収・企業の5軸だけで、自社開発か受託かで絞ることはできません。条件で探せないサービスでは、担当者に条件として伝えることになります。

そして、どの条件で絞っても、その求人に常駐がないことの保証にはなりません。自社サービスを持つ会社が受託や常駐の部署を併せ持っていることはあります。条件で母数を絞ったあと、1件ずつ求人票を読む工程がどうしても残ります。

そこで順番を決めます。条件で母数を作り、契約の形で読み方を決め、求人票で確定させる。この記事はその順番で進みます。

「客先常駐」と呼ばれているものは、契約でいうと2つある

常駐という言葉は契約の名前ではありません。実際には、性質の違う2つの契約が同じ言葉で呼ばれています。

この2つを分ける基準は、公的に決まっています。「労働者派遣事業と請負により行われる事業との区分に関する基準」（昭和61年労働省告示第37号）は、請負の形式で契約していても、次のような条件を自ら満たしていない場合は労働者派遣事業を行う事業主とするとしています。同基準が挙げているのは、たとえば次のような点です。

• 労働者に対する業務の遂行方法に関する指示や、業務の遂行に関する評価を自ら行っていること
• 始業・終業の時刻、休憩時間、休日、休暇などに関する指示や管理を自ら行っていること（単に把握するだけの場合を除く）
• 服務上の規律に関する指示と、労働者の配置の決定・変更を自ら行っていること
• 業務の処理に要する資金を自らの責任で調達し、事業主としての責任を負っていること
• 自ら準備した機械や材料、または自ら行う企画や専門的な技術・経験にもとづいて業務を処理していること（単に労働力を提供するものでないこと）

言い換えると、誰が指示を出しているかが区分の中心にあります。厚生労働省の疑義応答集も、発注者が請負事業主に対して発注に関わる要求や注文を行うこと自体は労働者派遣に該当しないが、発注者が直接、請負労働者に作業工程の変更を指示した場合は偽装請負と判断されることになる、と説明しています。

ただし、個別の現場が違法かどうかの判断は、労働局が実態に即して行うものです。この記事はその判断をするためのものではありません。ここで確認しておきたいのは、自分がどちらの契約の下で働いているかで、次に見る求人の読み方が変わるという点です。

いま自分がどちらなのかを、3つで確かめる

自分の契約が派遣なのか請負・準委任なのかは、次の3つで分かります。雇用契約書や就業条件明示書を見れば書いてあります。

1. 就業条件明示書が渡されているか。労働者派遣では、派遣先の名称や業務内容などを記した書面が派遣元から交付されます。これがあれば派遣です
2. 自社の会社概要に労働者派遣事業の許可番号があるか。「派」で始まる番号が出ていれば、その会社は派遣事業を行っています
3. 日々の指示を誰から受けているか。常駐先の社員から直接受けているなら派遣、自社の上長を経由しているなら請負・準委任の形になります

ここを確かめておく理由は、告発のためではありません。職務経歴書に何を書けるかが変わるからです。派遣であれば派遣先の社名を書いてよいかは派遣元との取り決めによりますし、請負・準委任であれば守秘義務の範囲が契約に書かれています。職務経歴書の書き方で扱っている「どこまで書けるか」の線引きは、ここで決まります。

求人票で確かめる順番

応募先の側を見ます。令和6年4月から、労働者の募集や職業紹介の際に明示すべき事項に「就業の場所の変更の範囲」が追加されました。求人企業と職業紹介事業者の両方が対象です。つまり、転勤や配置の変更がありうるかどうかは、口頭の説明ではなく明示された文面で確認できます。

1で決まることが多くあります。就業の場所の変更の範囲に「会社の定める場所」とだけ書かれている求人は、客先への配属を含みうる書き方です。自社の拠点名が列挙されていれば、その範囲に限られます。

2から4は、1で決まらなかったときの手順です。特に3の「開発体制の書かれ方」は見分けがつきやすく、「プロジェクトにより異なります」と書かれている求人は、配属先が確定していないということです。逆に、特定のプロダクト名とチームの人数が書かれていれば、その場所で働く前提になっています。

記載が曖昧であること自体は違法ではありません。募集の段階では配属が決まっていない会社もあります。ただし、曖昧なまま応募して、内定が出てから確かめるのは順番が逆です。4まで来ても決まらない求人は、決まらないまま応募しないでください。

職種によって、抜けやすさが2.5倍ちがう

ここまでは1件ずつの読み方です。次に、そもそも選べる求人がどれくらいあるかを見ます。レバテックダイレクトの求人検索で、職種を1つ選んだときの募集中件数と、そこへ「自社サービスあり」を重ねたときの件数を並べました。この条件は先ほどの4分類でいう3番目、会社が製品を持っているかです。働く場所そのものではないので、母数の目安として読んでください。

全体では46.0%です。この線より上にあるのは、サーバーサイド・フロントエンド・テスト／QA・社内SE・SRE。下にあるのは、システムエンジニア・プログラマ・インフラ・ネットワークです。

常駐の比率が高いと言われる職種ほど、下側に来ています。ネットワークエンジニアは28.2%で、10件のうち7件は自社サービスの記載がない求人です。この数字が示しているのは向き不向きではなく、同じ職種名のまま探すと、選べる母数が小さいという事実です。

なお、この数字は1社の求人検索で数えたものです。市場全体の比率ではありません。自分の職種で同じ手順を踏むと、自分の条件での母数が出ます。

抜けにくい職種のまま動くか、隣に寄せるか

下側の職種にいる場合、取れる道は2つです。

• 職種名のまま、少ない母数の中から探す。時間はかかりますが、いまの経歴をそのまま使えます。ネットワークエンジニアなら115件、インフラエンジニアなら348件が対象です
• 隣接する職種に寄せる。インフラエンジニアからSRE、システムエンジニアからサーバーサイドへ。母数は増えますが、求められる経験の見せ方が変わります

寄せる場合に気をつけたいのは、SREは70.6%と割合が高い一方で、募集中が68件と母数そのものが小さいことです。割合の高さと、応募できる件数の多さは別です。サーバーサイドエンジニアは60.1%で519件あり、量としてはこちらのほうが厚くなります。

寄せると決めたなら、職務経歴書の職種名を先に合わせます。常駐の経歴は案件単位で並びやすく、そのままでは寄せた先の職種で読みにくくなります。案件の羅列を役割の記述に組み替える手順はスキルシートの書き方で扱っています。

「自社開発」という言葉も、1つではない

抜けた先として「自社開発」という言葉がよく使われますが、これも中身が分かれます。求人票から読み分けられるのは次の3つです。

言葉	実際に作っているもの	求人票の書かれ方
自社サービス	外部の利用者に提供する製品	プロダクト名と利用者数・導入社数が出る
社内システム（社内SE）	自社の業務で使う仕組み	基幹システム・情シス・ベンダーコントロール
自社内での受託開発	他社から請けたものを自社で作る	「持ち帰り開発」「自社内開発100%」

3つ目は見落とされやすい区分です。客先常駐をやめることだけが目的なら、自社内での受託開発でも目的は達します。作るものを選びたいのか、働く場所を変えたいのかで、見るべき求人が変わります。

社内システムの側を選ぶ場合、扱いの多いサービスは限られます。社内SE転職ナビは社内SE・自社内勤務に特化していると説明しており、職種の区分を9グループ45以上に分けています。職種の区分が細かいサービスは、求人票に役割が書かれている確率が高くなります。

場所を変えたいだけなら、リモートという別解がある

ここで一度、何を変えたいのかを分けておきます。客先常駐をやめたい理由は、だいたい次の3つのどれかです。

1. 通勤先が案件ごとに変わる。住む場所を決めにくく、移動時間も読めない
2. 指示の出どころが自社ではない。評価する人と、日々の指示を出す人が違う
3. 作るものを選べない。アサインで決まり、続けて改善する機会がない

1が理由なら、契約を変えなくても解決しうる場合があります。同じ求人検索で数えると、募集中7,870件のうち「リモートワーク可」は5,738件（72.9%）、「フルリモート可」は1,076件（13.7%）でした。常駐の形であっても、リモート勤務を前提にしている求人は少なくありません。

一方、2と3はリモートでは解決しません。指示の出どころも、作るものの決まり方も、契約の形についてくるものだからです。両方を変えたい場合は「自社サービスあり」と「フルリモート可」を重ねることになりますが、そこまで絞ると588件まで減ります。全体の7.5%です。

条件を1つ足すたびに母数は減ります。3つのうちどれが主なのかを決めておくと、どこまで絞ってよいかが決まります。

面談で聞くときは、場所ではなく配属の決め方を聞く

「客先常駐はありますか」と聞くと、多くの場合「基本的にはありません」という答えが返ります。この答えでは何も確定しません。聞くのは有無ではなく、決め方です。

• 「配属先は、いつ、誰が決めますか」 — 入社前に決まるのか、入社後の状況によるのか
• 「いま同じ職種の方は、何人がどこで働いていますか」 — 人数と場所は事実なので答えられます
• 「就業の場所の変更の範囲に書かれている場所を、具体的に教えてください」 — 明示事項なので、答えられないことは基本的にありません

この3つは、選考の場よりも前に聞けます。まだ選考ではない場で聞いておくほうが、答えが率直に返ってきます。その場をどう見分けるかは3つの面談の見分け方で整理しています。

エージェント経由で応募している場合は、担当者に先に確認してもらえます。担当者は同じ求人で過去に何人を紹介したかを知っているので、実際の配属の傾向を持っています。

抜けたあとに変わることは、良いことだけではない

常駐をやめると、働き方のいくつかが同時に変わります。先に知っておくと、入社後の落差が小さくなります。

• 担当する範囲が広くなり、終わりが曖昧になる。案件の終了で区切られていたものが、継続的な改善に変わります
• 成果の見え方が変わる。常駐先での評価ではなく、自社のプロダクトや業務への貢献で見られます
• 技術の選び直しが自分の仕事になる。与えられた環境で書くのではなく、選んだ結果を自分で引き受けます
• 年収がすぐには上がらないことがある。単価が決まっている働き方から、等級で決まる働き方に変わるためです

4つ目については、内定が出たあとに調整できる幅があります。提示額がその会社の範囲のどこにあるかを見る手順は年収交渉の材料で扱っています。

もう1つ、働く時間の量そのものは、常駐をやめても自動では変わりません。締め切りの持ち主が顧客側から自社側に移るだけで、量が減るとは限らないからです。時間のほうを主に変えたい場合の条件と求人票の見方は残業が少ないエンジニア求人の探し方で扱っています。

なお、常駐そのものを否定する記事ではありません。常駐の形で複数の現場を見た経験は、環境の違いを比べられるという意味で材料になります。問題は形ではなく、その形を自分で選べているかどうかです。

進め方は、工程に落とすと迷いが減る

ここまでの内容を、実際に動く順番に並べ直すと次のようになります。

1. いまの契約の形を確かめる（就業条件明示書・許可番号・指示の出どころ）
2. 変えたいのは場所か、作るものかを決める（両方だと求人が一気に減ります）
3. 自分の職種で、条件を重ねたときの件数を見る（母数が分かると、期間の見積もりが立ちます）
4. 職種名のまま行くか、隣へ寄せるかを決める
5. 書類を案件の羅列から役割の記述に組み替える
6. 求人票を4つの順番で読む
7. 面談で配属の決め方を聞く

2で迷う人が多くいます。どちらを主にするかを1つ決めると、3以降の判断が速くなります。転職全体をどの順番で進めるかはITエンジニアの転職の進め方の7工程にまとめています。この記事は、その工程1と工程2を「常駐をやめる」という目的に合わせて具体化したものです。

この進め方が向かない人

• いまの現場での扱いに、緊急に対処する必要がある人。この記事は求人の探し方であって、いま起きていることへの対処ではありません。労働条件そのものに問題がある場合は、都道府県労働局や総合労働相談コーナーが相談先になります
• 常駐か自社内かより、年収を先に上げたい人。2つを同時に条件にすると求人が大きく減ります。順番を決めてください
• 実務経験が1年未満の人。選べる求人の母数が小さく、この記事の「条件を重ねて母数を見る」手順が機能しにくくなります
• フリーランスや独立を考えている人。当サイトは正社員転職だけを扱っています。契約の形が変わると、この記事の見分け方はそのまま使えません
• すでに応募先が決まっていて、内定が出ている人。見るべきなのは求人票ではなく、労働条件通知書に明示された就業の場所の変更の範囲です

よくある質問

面接で「なぜ常駐をやめたいのか」と聞かれたら、どう答えますか

いまの環境への不満ではなく、次にやりたいことの形で答えるほうが話が続きます。「同じ対象を続けて改善した経験がないので、そこを持ちたい」といった形です。実際に何を聞かれるかは職種と会社によって変わるので、技術面接の型のほうで扱っています。

「自社サービスあり」で絞れば、常駐はないと考えてよいですか

その前提では絞れません。自社サービスを持ちながら受託や常駐の部署を併せ持つ会社があるためです。ギークリーで「自社サービス保有」が19,696件、「自社内開発メイン」が5,757件と3.4倍ちがうのは、この2つが別のものを数えているからです。この条件は母数を見るための近似であって、常駐の有無は求人票の就業の場所の変更の範囲で確認してください。働く場所そのものを指定したい場合は、dodaの「客先常駐なし」やpaiza転職の「受託開発（社外常駐）」のように、場所を軸にした条件を持つサービスを使ってください。

常駐の経歴は、転職で不利になりますか

経歴そのものより、書き方で差が出ます。案件名を並べただけの経歴書は、担当した役割が読み取れません。どの工程を担い、何を決めたのかが書かれていれば、常駐かどうかは判断の中心になりません。

派遣と請負では、転職のしやすさが違いますか

選考での扱いが契約形態だけで変わるとは言えません。ただし書類に書ける範囲は変わります。派遣先の社名を出してよいかは派遣元との取り決めによりますし、請負・準委任では契約上の守秘義務の範囲に従います。応募前に確認しておくと、書き直しが減ります。

「就業の場所の変更の範囲」が求人票に見当たりません

明示が求められるのは募集や職業紹介の際なので、求人票の下部や別欄にまとめられていることがあります。見つからない場合は、応募前に求人企業か紹介事業者に聞けます。明示すべき事項として追加されたものなので、答えが返ってこないほうが例外です。

「自社内開発100%」と書いてあれば、常駐はないと考えてよいですか

その求人については、自社内で開発する前提だと読めます。ただし会社全体で常駐の部署を持っていないかは別の話です。この表記は、他社から請けたものを自社に持ち帰って作る形（自社内での受託開発）でも使われます。作るものまで選びたい場合は、事業内容に自社サービス名が出ているかを併せて見てください。

在職中ですが、現場を離れるタイミングを待つべきですか

契約の区切りに合わせるかどうかは、就業規則と契約の内容によります。一方で、書類の準備と求人の母数の確認は、区切りを待たなくても進められます。母数が小さい職種ほど、探す期間を長く見ておく必要があります。

まとめ

• 条件は用意されている。ただし呼び名も、指しているものも、サービスごとに違う（働く場所／作るもの／会社が製品を持つか／商流の4つ）
• ギークリーでは「自社内開発メイン」5,757件に対し「自社サービス保有」19,696件。同じサービスの中で3.4倍ちがう
• dodaには「客先常駐なし」、paiza転職には「受託開発（社外常駐）」がある。テックゴーにはこの軸の条件がない
• 「客先常駐」と呼ばれるものは、契約でいうと労働者派遣と、請負・準委任の2つ。分ける中心は誰が指示を出しているか（労働省告示第37号）
• 自分がどちらかは、就業条件明示書・許可番号・指示の出どころの3つで分かる
• 求人票では「就業の場所の変更の範囲」を最初に読む。令和6年4月から明示すべき事項に追加されている
• 「プロジェクトにより異なります」と書かれた求人は、配属先が確定していない
• 職種によって選べる母数が違う。ネットワークエンジニア28.2%に対しSRE70.6%（レバテックダイレクトの募集中求人7,870件・2026年9月16日確認）
• 割合の高さと件数の多さは別。SREは70.6%だが68件、サーバーサイドは60.1%で519件
• 面談では有無ではなく配属の決め方を聞く

社内システムの側で探す場合は、扱いの多いサービスが限られます。職種の区分が細かいサービスを1つ使うと、求人票に役割が書かれているものだけを見ていけます。なお、この形のサービスは登録後に担当者との面談があります。

求人件数の集計は、2026年9月16日にレバテックダイレクトの求人検索で、職種と「自社サービスあり」の絞り込みを重ねて表示された募集中件数を記録したものです。1社のデータであり、市場全体の比率ではありません。各社の絞り込み条件と件数は、2026年8月25日から9月4日にかけて各社の公式サイトで確認したものです。15社の確認は、当サイトが各サービスの公式サイトを見て作成した記事データベースにもとづきます。各社の確認日は、転職サービス一覧の各ページに「最終確認日」として掲載しています。

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エンジニアのスキルシートの書き方｜常駐の経歴は案件単位で並びます。それを役割の記述に組み替える手順を扱っています。

出典

• 厚生労働省「労働者派遣事業と請負により行われる事業との区分に関する基準」（昭和61年労働省告示第37号・最終改正 平成24年厚生労働省告示第518号）（請負と労働者派遣を分ける基準の条文・2026年9月16日確認）
• 厚生労働省「37号告示関係疑義応答集」（発注者からの注文と、請負労働者への直接の指揮命令の違い・2026年9月16日確認）
• 厚生労働省「令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます」（就業の場所の変更の範囲・従事すべき業務の変更の範囲の明示・2026年9月16日確認）
• レバテックダイレクト 求人検索（職種と「自社サービスあり」の絞り込み件数・2026年9月16日確認）
• 社内SE転職ナビ（社内SE・自社内勤務のIT／Webエンジニアに特化・職種の区分は9グループ45以上・2026年8月26日確認）
• doda（ITエンジニア向け）（人気キーワードに「客先常駐なし」「自社開発（自社サービス）」・2026年8月27日確認）
• ギークリー（自社内開発メイン5,757件／自社サービス保有19,696件／プライム案件メイン4,171件・2026年8月28日確認）
• ウィルオブテック（「自社製品/自社サービス」2,000件と「受託」1,640件が別の条件・2026年8月28日確認）
• paiza転職（開発内容タイプで自社製品・受託開発（自社内開発）・受託開発（社外常駐）を区別・2026年8月25日確認）
• テックゴー（求人の絞り込み軸は職種・スキル・エリア・年収・企業の5つ・2026年8月28日確認）
• レバテックキャリア（求人情報に開発環境を明記・2026年8月25日確認）